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販売会社一覧

銀行、証券会社等の販売会社別に、当社の投資信託を取り扱う販売会社一覧をご覧いただけます。
なお、一部掲載していない取り扱い販売会社があります。詳しくは、当社の投資信託に関するお問い合わせ窓口PRUホットラインまでご照会ください。

銀行(50音順)

銀行


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証券会社

販売会社名 お取り扱いファンド
商号等 SMBC日興証券株式会社
金融商品取引業者、関東財務局長(金商)第2251号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
商号等 株式会社SBI証券
金融商品取引業者、関東財務局長(金商)第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
商号等 岡三証券株式会社
金融商品取引業者、関東財務局長(金商)第53号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
商号等 キャピタル・パートナーズ証券株式会社
金融商品取引業者、関東財務局長(金商)第62号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
商号等 フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者、関東財務局長(金商)第152号
加入協会 日本証券業協会
商号等 楽天証券株式会社
金融商品取引業者、関東財務局長(金商)第195号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
デリバティブ取引等に係るリスク管理方法の開示について
当社では、デリバティブ取引等の指図結果が、その目的に適っているか否か、および当該投資信託財産の純資産総額に与える影響をモニタリングし、適切な運用が行えるよう管理します。
具体的には、デリバティブ取引等における評価損を算出し、当該取引が運用財産純資産総額を超えないよう管理します。 また、当該取引の目的がリスクヘッジである場合においては、当該取引の想定元本が運用財産純資産総額を超えないよう管理します。 なお、ここでいうデリバティブ取引等とは、「金融商品取引業等に関する内閣府令」第130条第1項第8号及び一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則」第17条に定めるものをいいます。
投資信託のご購入に際しては、その商品性格から次の特徴をご理解くださいますよう、お願い申し上げます。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。●投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します(外貨建証券には為替リスクもあります。)が、これらの運用による損益はすべて投資家の皆様に帰属します。●投資信託は預金等とは異なり、預金保険機構の保護の対象ではありません。●投資信託は保険契約とは異なり、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●投資信託を登録金融機関で購入した場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。●投資信託の取得のお申込みに当たっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。●投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社でお受取りいただけます。●過去の運用実績は必ずしも将来の運用成果を保証するものではありません。●記載されているデータは、信頼できると判断した各種情報源がら入手したものですが、その情報の正確性・確実性について、当社が保証するものではありません。